ざっくり歴史

昭和時代②戦後(ざっくり穴うめ)

解説チェック
空らんを正しくうめましょう。答えは1つ1つの見出しのすぐ下にあります。


1.占領下の日本

終戦後の日本は、連合国軍最高司令官総司令部(アルファベットで( 1 ))による間接統治のもとにおかれた。(1)の最高司令官は( 2 )であった。なお、( 3 )小笠原諸島アメリカ軍が直接統治した。
(1)の間接統治のもとで、日本はさまざまな制度を民主化していった。まず、選挙権を拡大し、( 4 )に選挙権が保障された。

経済面では、戦前の軍国主義を経済面で支えていた大企業を分割した。これを( 5 )という。農村では、自作農を増やす( 6 )が実施された。

・新憲法の制定
民主化の最大の課題が憲法の改正であった。大日本帝国憲法が改正されて成立した( 7 )は、1946年11月3日に公布され、半年後の1947年5月3日に施行された。(7)の三大原理は、( 8 )( 9 )( 10 )である。
大日本帝国憲法で主権者とされた天皇は、(7)では日本国と日本国民統合の( 11 )と規定された。

1の答え(タップで開きます)

GHQ
マッカーサー
沖縄
満20歳以上のすべての男女
財閥解体
農地改革
日本国憲法

国民主権
9 基本的人権の尊重
10 平和主義
※8~10は順不同
11 象徴

 


2.戦後世界の動き

2度の世界大戦への反省から、1945年10月に( 12 )が設立された。(12)主要機関の1つが( 13 )で、アメリカ・イギリス・フランス・ソ連・中国の5か国は( 14 )として、1国でも反対すると採決できない( 15 )を有するなどの特権を認められている。

戦後の世界は、( 16 )を中心とする資本主義国西側陣営と、( 17 )を中心とする社会主義国東側陣営とが、はげしく対立した。(16)(17)は直接戦火を交えないことから、この対立を( 18 )とよんだ。  

中国では1949年に毛沢東を主席とする社会主義国( 19 )が成立した。
日本の支配が終わった朝鮮半島は、南に大韓民国、北に北朝鮮が成立した。1950年、北朝鮮が韓国に侵攻して( 20 )が始まった。1953年に休戦協定が結ばれた。

2の答え(タップで開きます)

12 国際連合
13 安全保障理事会
14 常任理事国
15 拒否権
16 アメリカ
17 ソ連
18 冷戦(冷たい戦争)
19 中華人民共和国
20 朝鮮戦争

 


3.占領政策の転換

・再軍備
1950年の(20)の発生を受け、(1)の指令により日本は( 21 )を設置した。(21)1954年に( 22 )となった。

・日本の独立回復
1951年、( 23 )内閣が48か国との間で( 24 )に調印した。翌年発効し、日本は独立を回復した。ただし、(3)県などは引き続きアメリカの統治下におかれた((3)県の返還は1972年に実現した)。なお、(24)と同時に、日本はアメリカと( 25 )を結んだ。そのため、現在も日本に米軍基地が存在している。この(25)は1960年に改定された。

3の答え(タップで開きます)

21 警察予備隊
22 自衛隊
23 吉田茂
24 サンフランシスコ平和条約
25 日米安全保障条約

 


4.日本の外交

・日本の国際社会への復帰
1956年、日本は( 26 )に調印し、ソ連と国交を回復した。同年、日本の(12)への加盟が実現し、日本は国際社会への復帰をはたした。

・近隣諸国との外交
韓国とは1965年、( 27 )に調印して国交を正常化した。
中国(中華人民共和国)との間では、1972年に( 28 )を発表し、国交を正常化した。さらに1978年には( 29 )に調印した。

・平和国家日本
唯一の被爆国である日本は、核兵器を「持たず、つくらず、持ちこませず」という国の方針を示した。これを、( 30 )という。

4の答え(タップで開きます)

26 日ソ共同宣言
27 日韓基本条約
28 日中共同声明
29 日中平和友好条約
30 非核三原則

 


5.戦後の日本経済

・高度経済成長
日本経済は、1950年代半ばから1970年代前半まで、高い経済成長率を記録した。この高度経済成長期の1964年には( 31 )が開催されたが、これはアジアで初のことであった。
しかし、1973年に発生した( 32 )の影響により、日本の高度経済成長は終わった。 

・公害問題の深刻化と対応
高度経済成長の一方で、深刻な公害も発生した。1967年に制定された公害対策基本法は、1993年に( 33 )となった。また、1971年には公害問題を取りあつかう( 34 )がされた。(34)はその後、に昇格した。

5の答え(タップで開きます)

31 東京オリンピック
32 石油危機(オイル・ショック)
33 環境基本法
34 環境庁

 


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